メルカリで出品制限がかかったらどうする?

メルカリで出品制限がかかった場合の対応方法と制限の理由について解説します。

目次

出品制限の理由

メルカリで出品制限がかかる主な理由は以下の通りです:

  • 出品禁止商品:
    メルカリでは、医薬品や医療機器、偽ブランド品、危険物(ガソリンなど)、および法令に抵触する商品など、出品が禁止されている商品があります。これらを出品すると制限がかかりますが、それ以外にも、類似品を連投して出品したり、同じ商品名で連続的に出品または再出品をくりかえしている、また、同一商品を何度も出品する場合にもこれに該当するケースがあります。
  • 禁止ワードの使用:
    商品情報に「ノークレーム」「ノーリターン」などの禁止ワードが含まれている場合も制限の対象となります。
  • 規約違反行為:
    他のユーザーへの誹謗中傷や個人情報の不正利用など、メルカリのガイドラインに違反する行為も制限の原因となります。

主にこれらが原因で出品に制限がかかりますが、2024年9月直近では、類似品ではなくともメルカリ事務局が類似品であると判断したものについては、出品制限がかかっている可能性があります。

制限かかかりやすいアカウントの特徴

直近(2024年9月)では、

  • タイトルが同じ商品を大量出品
  • 説明文もほぼ同じ
  • 短時間での再出品削除
  • 短時間で大量の値下げと値上げ行動

これらが直近ではアカウント規制に引っかかりやすい条件となっています。

出品制限への対応方法

出品制限がかかった場合は基本的に2〜3日待ってみて、制限が解除されるのを待ちましょう。

その上で、できる対応方法は以下の通りです:

  • メルカリ事務局に連絡:
    制限がかかった場合は、まずメルカリ事務局に連絡を取って、制限の理由を確認します。誤解や誤認がある場合は、事務局に説明し、解除を求めることができます。
  • ガイドラインの確認と遵守:
    メルカリのガイドラインを再度確認し、違反している箇所があれば修正します。特に出品禁止商品や禁止ワードに注意が必要です。
  • アカウントの改善:
    事務局からの指示に従い、アカウントの改善を行います。必要に応じて、謝罪文を送ることも有効だと言われています。

ただし、これらが必ずしも解除につながることを断定することはできません。あくまで対策・できることとしてご把握ください。

出品制限を避けるためのポイント

  • 商品情報の正確性:
    商品情報は正確かつ詳細に記載し、禁止ワードを避けるようにします。
  • ガイドラインの遵守:
    メルカリのガイドラインを常に確認し、遵守することが重要です。
  • 出品禁止商品リストの確認:
    出品前に、メルカリの出品禁止商品リストを確認し、該当する商品を出品しないようにします。
    これらのポイントを守ることで、メルカリでの出品制限を避け、スムーズな取引を行うことができます。

なお、メルカリで使用が禁止されているワードには、以下のようなものがあります。

主な禁止ワード

  • 3N関連:
    「ノークレーム(NC)」、「ノーリターン(NR)」、「ノーキャンセル(NC)」など、返品やキャンセルを受け付けないことを示す表現は、メルカリでは禁止されています。
  • ギフト券類:
    「iTunesカード」や「クオカード」などのギフト券に関連する言葉も禁止されています。
  • わいせつな言葉: わいせつな表現やそれに類する言葉も禁止されています。
  • 他のフリマアプリに関連するキーワード:
    「ラクマ」や「オタマート」など、他のフリマアプリを示す言葉も使用が禁止されています。

これらの禁止ワードを商品タイトルや説明文に含めると、出品が拒否されたり、商品ページが削除される可能性があります。メルカリでの出品をスムーズに行うためには、これらの禁止ワードを避け、ガイドラインに従うことが重要です。

出品制限の対策方法

1.異なるカテゴリの商品を出品する

同一商品のサイズ違いや、類似商品を連投するとまれに出品制限がかかることがあることから、1日10品の出品数の中で、異なるカテゴリを織り交ぜて出品することをおすすめします。

例えば、衣類品、ガジェット系、美容品などを織り交ぜるイメージです。毎日の出品を完璧にこの通りにする必要はありませんが、少し意識しつつ出品しておくだけでも、不当な出品制限を避けることができますので、ご参考ください。

2.メルカリ以外のフリマアプリも動かしておく

もう1つはリスクヘッジとして、メルカリの出品操作に慣れてきたら、ラクマ・PayPayフリマなどもアカウントを作成し出品しておくのが良いでしょう。万が一メルカリのアカウントが停止になってしまった場合のリスクヘッジとなります。

これらをご把握いただき、リスクヘッジを行いながら運用しておくのがおすすめです。ご参考ください。

目次